空気環境測定は、本当に必要なの？どれだけ必要なのかと不思議に思ったことがある方も少なくないのではないでしょうか。ここでは空気環境測定の必要性をその歴史をちょっと遡ってご紹介します。

　戦後以降近年の急激な経済発展が起こったことは皆様も周知のところです、人口が東京等の大都市に集中するようになりました。建築技術の進歩に比例するように大都市を中心に大規模でかつ高層の建築物が多く建設されるようになってきました。

これに伴って、建築物を利用し、１日の大部分を建物の中で過ごす人々が急激に増えるようになり、利用者にとって建築物の室内環境、特に空気とその環境が人体に及ぼす悪影響も大きなものとなってきました。

一方、最近の大型の建築物は空調等を人工的に調整することを前提として作られるようになり空調を利用する人々が自分たちの好みに合わせて室内環境（空調・空気環境）をを管理することができないような構造になっているものが増えてしまいました。

このように人為的に空気環境を調節できない建物では、例えば、温度調整の不適切なことが原因による冷房病の発生など種々の問題が生じることとなり、現に、昭和３０年代後半から健康障害の例がいくつも報告されていましたが、しかし、当時はまだ建築物の衛生上維持管理について法規制は行われていませんでした。

建築物における衛生について規制した法としては、学校保健法、建築基準法などがありましたががいずれも特定の施設が対象ものだけでした。また、これらの法律は最低水準を確保しようとするものであって内容的にも満足すべきものでなく、多目的ビル、雑居ビルなどでは十分に対応できない場合もありました。

このような事情を背景に昭和４０年９月厚生大臣は公害審議会に対し健康な居住水準の設定について諮問を行い、これを受けて公害審議会から昭和４１年８月に多数人利用建築物の衛生基準の設定についてと題する答申が行われました。

内容は建築物の環境衛生基準の設定、建築物の衛生上の維持管理に関する専門技術者制度の創設などについて早急に措置する必要があるというものでした。

このことは昭和４５年の第６３回国会において衆議院、参議院ともに可決し、「建築物における衛生的環境の確保に関する法律（ビル管理法）」が昭和４５年に公布され、同年１０月１３日から施行されることとなりました。

その後、ビル等の大型建築物の増加に伴い、それらの所有者の委託を受け、空気環境測定などの環境衛生上の維持管理を行う業者が増加してきました。建築物の衛生的環境を確保するためにはこれらの業者が適切にその業務を遂行するように資質の向上を図っていくことが重要であり、そのため昭和５５年５月の法改正によりこれらの事業者について空気環境測定等の各業務を行うための一定の人的、物的基準を充足していることを要件とする都道府県知事の登録制度が設けられました。また平成１３年１２月には今まで空気環境測定等各業務別に登録を行ってきたものを見直し、建築物環境衛生総合管理業として登録できるよう改正されました。総合管理業登録には、空気環境測定など７業務を総合的に登録を行うことができるようになりました。